はじめに

「そろそろマイホームが欲しいけど、自分の年収でどれくらいの家が買えるんだろう？」——住宅購入を考える人なら誰もが抱く疑問です。住宅ローンを使えば高額な物件も手が届くように見えますが、年収に見合わない借入は家計を圧迫し、生活を苦しくしてしまうリスクも。

この記事では、年収から導ける「買える家の目安」や、金融機関の審査基準、返済可能なローンの金額、そして家計にやさしいマイホーム選びのための考え方まで、FP（ファイナンシャルプランナー）的な視点で詳しく解説していきます。

1. 年収から考える「買える家」の目安とは？

一般的に、住宅ローンの借入可能額は「年収の5〜7倍」と言われます。たとえば、年収500万円の人なら2,500〜3,500万円程度が目安。ただし、これはあくまで「借りられる限界」であり、「無理なく返せる金額」ではありません。

無理のない購入金額として推奨されるのは、「年収の4〜5倍」。つまり年収500万円であれば、理想は2,000〜2,500万円程度に抑えるのが堅実です。

2. 住宅ローン審査で見られるポイントとは？

住宅ローンを借りる際、金融機関が重視するのは「返済負担率」と呼ばれる指標です。これは、年収に対して年間返済額が占める割合のことで、一般的な目安は以下のとおり：

• 年収400万円未満：返済負担率30％以内
• 年収400万円以上：返済負担率35％以内

つまり年収600万円の人なら、年間返済額は最大210万円（＝月17.5万円）が限度。それを超えるローンは原則NGです。

また、審査では以下のような項目もチェックされます：

• 勤続年数（2年以上が理想）
• 雇用形態（正社員かどうか）
• 他のローンの有無（車・奨学金など）
• 年齢（完済年齢が80歳以下か）
• 配偶者の収入（共働きか単独名義か）

3. 無理のない住宅ローン返済額の考え方

「借りられる金額」ではなく、「返せる金額」を基準にするのが住宅購入での鉄則です。

目安としては、「手取り月収の25％以内」に月々の返済額を抑えるのが理想。例えば、手取り月収25万円であれば、月々の返済は約6万円〜6.5万円が安全圏です。

このくらいの支出であれば、教育費や老後資金といった将来の支出にも対応しやすくなります。

4. 年収別シミュレーション：いくら借りて、いくら返す？

年収別に「無理のない住宅ローンの上限」と「月々の返済額」をまとめると、以下のようになります。

5. 年収と頭金・諸費用のバランスも重要

住宅購入時には「物件価格＝ローン額」と考えがちですが、実際は頭金や初期費用も加味する必要があります。

例として3,000万円の物件を購入する場合、理想的には以下のような自己資金が求められます：

• 頭金：600万円（物件価格の20％）
• 諸費用：150万円前後（登記・保険・仲介手数料など）

合計で約750万円の自己資金が必要になることも。

6. 共働きと単独名義で変わる購入可能額

夫婦共働きの場合、住宅ローン審査で「収入合算」や「ペアローン」を利用することで、借入可能額が大きくなります。

例として、

• 夫：年収400万円
• 妻：年収300万円

→ 合算年収700万円とみなされ、約3,500万円の物件も購入可能となります。

ただし、共働きを前提とした返済は「出産・育休・転職」などライフイベントの影響を受けやすいため注意が必要です。単独名義の方がリスクヘッジしやすいケースもあります。

まとめ：年収で買える家は「返せる家」

「いくらの家が買えるか？」という問いに、明確な答えはありません。大切なのは、年収から逆算して「無理なく返せる価格帯」を知り、長期的なライフプランに沿った資金計画を立てることです。